建築基準法上の変遷。

建築基準法の構造規定は1950(S25)年に制定され、その後2回の大改正が行われています。
1981(S56)年の大改正では、必要な耐力壁の量・倍率が見直され、耐震性が大きく向上しました。
2000(H12)年の大改正では、柱頭柱脚・筋交いの接合部、耐力壁の配置、基礎等それまで施工者に任されていた具体的な仕様が明確に規定されました。





耐力壁・・・地震や風など、横からの力に対抗する力を持った壁のこと。 耐力壁量が少ないと、地震力(水平力)に十分抵抗できません。

→筋交い等の耐力壁の量を増やし、地震力に対抗します。


耐力壁配置が偏っていると、地震力が建物の弱点に集中して倒壊しやすくなります。

→建物の重心と剛心の偏心が少なくなるように、筋交い等の耐力壁のバランスをチェックします。


軸組接合部・・・柱と梁など、材料と材料が組み合わさっている部分。
軸組接合部が弱いと、耐力壁本来の機能が発揮できません。

→柱頭柱脚金物や筋交い金物を取付け、柱や筋交いが外れてしまう事態を防止します。


床・屋根の構造が弱いと、建物の一体性が損なわれて耐力壁の性能が十分に発揮できません。

→床・屋根の構造、火打ち材等の配置をチェックします。


基礎に鉄筋が無いなど弱い基礎は、上階からの地震力を十分に地盤に伝えることができません。

→鉄筋を配した基礎の補強等を行い、十分な強度を確保します。